新しい定義に基づく緩和ケアを提供している医療機関は、着実に増えてきています。その実際を、私が働いている長野県茅野市の諏訪中央病院を例にお話しします。
　まずは外来についてです。緩和ケア外来を受診するのは、痛みがあったり命が限られている人ばかりではありません。がんではあるけれども、今はさほど困ることがないという人が、何人も通院しています。
　将来緩和ケアが本格的に必要となったときのためにと、顔合わせに来る人。定期的な受診で今の自分の状況を確認するために来る人。抗がん剤の治療を受けながら、軽い痛み止めの処方をもらいに来る人。
　この人たちは、以前の定義では緩和ケアの対象にはなりません。ともすれば、病気があって悩みもあるのに病院にはどこにもかかる科がない、一種の「がん難民」と呼ばれる状態になっていた人たちです。新しい定義では「がんによって困ったことがあれば緩和ケアにかかっていい」ので、このような人たちも当然、緩和ケアを受ける資格があります。
　入院でも、抗がん剤治療・放射線治療・手術などのがんを抑え込む積極的治療を受けながら、並行して緩和ケアも受けている人がいます。
　旧来の定義では、緩和ケアを受けずに積極的治療を続けるか、積極的治療をやめて緩和ケアを受けるかの二者択一しかありませんでした。これだと一方を選択しても「逆の選択肢の方が良かったのでは」という思いがつきまといます。
　積極的治療と緩和ケアは、対立するものではありません。治療をしながら緩和ケアを受けられれば、結果がどうであっても「ベストを尽くすことができた」という思いにつながります。
　痛みが積極的治療の妨げになる場合も、早い段階から緩和ケアを受けられれば、痛みが和らいで意欲が回復し、安定した気持ちで治療に臨めるようになります。
　ただ、緩和ケアに従事する医師や看護師は大変不足しています。安心してがん治療を受けるためには、なるべく早く、どこでも新しい定義の緩和ケアを受けられるようにすることが必要だと考えています。