「緩和ケア」ということばは、かなり普及してきました。しかし、身近な医療と感じる人はまだ多くないのではないでしょうか。このシリーズではがんの緩和ケアについて、現状の問題点や今後の展望を考えます。
　はじめに「緩和ケアとは何か」について簡単に解説します。緩和ケアというと、一般的には「命が終わりに近づいたがん患者のための医療」と思われています。これは一九九〇年に世界保健機関（ＷＨＯ）が発表した「緩和ケアは終末期の患者さんのためのケア」という定義から来ていると思われます。
　しかし二〇〇二年にＷＨＯの定義が改訂され、「生命を脅かす病気によって起こる問題に対処するのが緩和ケア」と大きく変わりました。
　新しい定義に従うと、緩和ケアを受けるのに末期であるかどうかは全く関係なく、治すための治療を終了している必要もありません。病気によって何か困ったことが起きていれば、つまり極端なことをいえば「がんだと言われた。さあ困った」だけでも緩和ケアを受ける資格があることになります。
二つの定義が混在していることが、混乱をもたらしています。「緩和ケアは命が終わる時に受けるもの」と考える人と、「病気による問題があれば緩和ケアを受けていい」と思っている人では、同じことばを使っていても話が通じません。
　医療の中でも、新しい定義の浸透は不十分です。残念ながら、緩和ケアをしている医療従事者にも、新しい定義を知らない人はいます。
新しい定義に沿った緩和ケアを提供する医療機関は、着実に増えています。二〇〇七年四月から施行された「がん対策基本法」でも「各地域で疾患の早期から緩和ケアを提供できる体制を整備する」と定めています。
　緩和ケアが必要な人はどの地域にもたくさんいます。しかし、現在は緩和ケアを提供する体制はまだ不十分です。十分な緩和ケアを提供するために、新しい定義を定着させたり体制を整備したりするなど、すべきことはたくさんあります。
　 緩和ケアが必要になったらいつでも近くで受けられる「あたり前医療」への脱皮が、今まさに求められているのです。